情報を混ぜて深読みすると新たな発見がある。

櫻井翔さんの父・桜井俊さんは元総務省官僚のトップ。

当時も年間数千万円の給与をもらっていましたが、退官後は日本最大の広告代理店の役員となり、さらなる高額報酬を得ているようです。

この記事では、櫻井翔さんの父親・桜井俊さんのエリートすぎる経歴を紹介するとともに、公表資料からその驚愕の年収について検証しています。

※2020年7月10日投稿、最終更新日はタイトル下参照

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地元名門校→東京大学法学部

Wikiepdiaおよび現代ビジネス2018年3月8日配信記事「嵐・櫻井翔のおばあちゃんが「エリート一家のルーツ」を明かした」によると、

櫻井翔さんの父・桜井俊さんは1953年、群馬県前橋市に生まれました。

父親（櫻井翔さんの祖父）三男さんは地元紙・上毛新聞の幹部。

家では仕事の話はせず代わりに家のことも何もしない昔気質な人で、

子供達に対しても英語習得の重要性を説く以外は勉強を強要することもなかったといいます。

しかし、自主的に勉強するタイプだったのか桜井俊さんは子供の頃から優秀で、地元の名門・群馬県立前橋高校に入学。

高校を卒業すると東京大学法学部へ進学しました。

ちなみに櫻井翔さんの母・洋子さんとは高校時代に出会い、大学時代に交際に発展したそうです【詳細を読む】

 

郵政省(総務省)時代

大学卒業した櫻井翔さんの父・桜井俊さんは、1977年に郵政省（現：総務省）に入省して官僚になりました。

同省の仕事は多岐にわたりますが、テレビやインターネットといった電気通信事業もその一つ。

ちなみに桜井俊さんの長女（櫻井翔さんの妹）は2009年に日本テレビに入社しています【詳細を見る】。

 

桜井俊さんはNTT再編や地上波のデジタル放送化推進などを手掛け出世街道をまい進。

2008年7月：総務省総合通信基盤局長

2012年9月：情報通信国際戦略局長

2013年6月：総務審議官（郵政・通信担当）

などを経て、

2015年7月には省内官僚のトップポジションである総務省事務次官に就任しました（年収については後述）。

※経歴は電通2019年12月期 有価証券報告書参照

 

総務省内での経歴を見ると真面目一辺倒なお堅い人物を想像したくなりますが、

桜井俊さんを知る総務省幹部は週刊誌の取材に対して以下のように語っており、フランクな一面もあったことがうかがえます。

「省内ではいたって気さくで冗談が通じる方で通っています。仕事が終わるとデスクに足を投げ出し、大好きなワインを飲み干すなど、豪快な一面もあるんです。カラオケに行くと、周りが煽らなくても、『A・RA・SHI』などの息子さんの持ち歌を熱唱してくれますよ（笑）」（前出・総務省幹部）

※女性自身2016年6月24日配信記事「櫻井パパの都知事擁立をあきらめない安倍首相の“皮算用”」より引用

 

退官後

2015年7月総務省事務次官に就任した桜井俊さんは2016年6月に総務省を退官。

Wikipediaによれば、その以下のような企業団体の役職に就いています。

2016年9月 – 三井住友信託銀行株式会社顧問

2017年1月 – セガサミーホールディングス株式会社顧問

2017年6月 – 一般財団法人全国地域情報化推進協会理事長

2017年2月 – 群馬大学医学部附属病院 病院長候補者選考会議委員

2017年3月 – 株式会社毎日新聞社 毎日ユニバーサル委員会委員

2017年7月 – 地域IoT官民ネット設立 共同代表

2018年1月 – 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）入社 執行役員

2018年6月 – 東急不動産ホールディングス株式会社社外取締役

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電通

特筆すべきは退官から約2年半後の電通入りでしょう。

電通は言わずと知れた日本最大の広告代理店。

桜井俊さんが勤めていた総務省は広告媒体たるテレビ事業等を所管する役所です。

ちなみに、桜井俊さんの入社の約半年前には次男（櫻井翔さんの弟）が新卒で電通に入社しています【詳細を読む】。

 

株式会社電通グループ（※以下「電通」と省略）の2019年12月期 有価証券報告書によると、

電通内での桜井俊さんのキャリアは以下の通り。

総務省時代と同様ここでも着々と出世を重ねています。

2018年1月：執行役員

2019年3月：取締役執行役員

2020年1月：取締役副社長執行役員

2020年3月：代表取締役副社長執行役員

2022年3月：代表取締役　退任

副社長は桜井俊さんを含め2人いますが、もう一人は海外事業総括あり電通本社の代表権はなし。

電通本社の代表権を持つのが社長と桜井俊さんの2人のみであることからも、少なくとも形式上は桜井俊さんが電通のNo.2であったように見えます。

 

ちなみに、2018年に就任した東急不動産ホールディングス株式会社社外取締役は2019年6月に退任したよう。

※東急不動産ホールディングス株式会社HP掲載「人事異動についてのお知らせ」（2019年5月10日）参照

その前後の電通内での役職の変化からすると、電通での仕事に注力することにしたということしょうか。

※電通退任後についてはこちら

 

年収は倍額以上？

上記のように、総務省退官後も桜井俊さんは多くの企業団体の役職に就いています。

特に電通は超大手企業であり、その代表取締役副社長ともなれば年収も相当なものであることは想像に難くありません。

 

事務次官は2300万円

まずは総務省事務次官時代の年収を見てみましょう。

内閣官房内閣人事局作成の「国家公務員の給与（平成30年度版）」には国家公務員の給与のモデル給与例（平成29年度）が掲載されていますが、

それによると事務次官の年間給与額は約2300万円。

桜井俊さんが事務次官だった時期（2015年7月～2016年6月）とは1年程ずれますが、これと類似の額だったのではないかと思います。

 

電通役員は5000万円以上？

次に電通について。

電通の2019年12月期有価証券報告書によると、

桜井俊さんと同種の役員区分の平均報酬額は約5160万円（8人で総額4億1300万円（執行役員分を含む））。

これはあくまで平均ですから、代表取締役副社長である桜井俊さんはこれ以上にもらっている可能性もあるでしょう。

 

もっとも、役員報酬が1億円以上になる場合、法律で有価証券報告書に個別記載を義務付けられます。

しかし、電通の2019年12月期 有価証券報告書の同項目には桜井俊さんの名前はありませんから、電通からの報酬は1億円未満です。

とはいえ、平均報酬額は5000万円以上ですから、事務次官時代の2300万円に比してその年収は大幅にアップしているのではないかと思います。

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